整骨院を開業したいと考えたとき、まず思い浮かぶのが「資格は必要？」「費用はいくら？」「開業までの流れは？」といった疑問ではないでしょうか。本記事では、整骨院の開業に必要な資格や手続き、準備すべきこと、さらには経営を成功させるためのポイントまで、初心者にもわかりやすく解説します。
整骨院を開業するために必要な条件とは？
整骨院の開業を目指す際には、「資格さえあればすぐに開業できる」と考えてしまいがちですが、実はそれだけでは不十分です。
法律上の要件をクリアすることはもちろん、保険制度を利用するための追加条件や実務経験なども必要になります。
このセクションでは、整骨院を開業するにあたって必ず知っておくべき「基礎資格」と「追加の開業要件」について、詳しく解説します。
開業準備のスタートラインに立つためにも、これらの要件をしっかりと理解しておきましょう。
必要な資格「柔道整復師」とは？
整骨院を開業するために最も基本となるのが、「柔道整復師」の国家資格を取得していることです。
これは整骨院で施術を行う際に法的に認められている唯一の資格であり、医師のように国家試験を経て取得します。
柔道整復師になるまでの流れ
柔道整復師の資格を得るには、以下のようなステップを踏む必要があります。
【柔道整復師資格取得までの流れ】
| ステップ | 内容 |
| ① | 文部科学省または厚生労働省が指定した養成機関に入学（3年以上） |
| ② | 必要単位の修得・臨床実習の修了 |
| ③ | 国家試験（年1回）に合格 |
| ④ | 資格登録・柔道整復師として従事可能に |
このように、専門的な知識と実務スキルを学んだ上で国家試験に合格することが必要です。
試験は毎年3月に実施されており、合格率はおおむね60％〜70％前後。しっかりと準備を重ねることが求められます。
柔道整復師でできること
柔道整復師の資格を持つことで、以下のような施術が可能になります。
- 骨折、脱臼、捻挫、打撲、挫傷の施術
- 健康保険を使った療養費請求（受領委任の手続きが必要）
この資格を持っていないと「整骨院」や「接骨院」として営業すること自体ができません。
そのため、整骨院開業の第一歩は「柔道整復師になること」といえるでしょう。
整骨院開業に必要な追加要件
柔道整復師の資格を取得しても、すぐに整骨院を開業できるわけではありません。
保険の取り扱いを希望する場合には、さらに「施術管理者」としての条件を満たす必要があります。
これは、健康保険を利用した療養費の受領委任を行う際に必須となる制度です。
施術管理者になるための要件
施術管理者になるためには、以下の2つの条件を満たす必要があります。
【施術管理者になるための2要件】
- 実務経験の証明（原則3年の従事歴）
- 施術管理者研修の修了
1つずつ見ていきましょう。
実務経験の証明
2024年4月以降に開業を予定している場合、柔道整復師の資格を取得した後に、3年以上の実務経験が必要になります。
この経験は、受領委任制度を利用している施術所における勤務でなければなりません。
勤務先から「実務経験証明書（様式1）」を取得し、地方厚生局へ提出することで証明できます。
正確な勤務記録が重要になるため、雇用契約書や勤務実績は必ず保管しておきましょう。
施術管理者研修
次に求められるのが、施術管理者研修の修了です。
これは、厚生労働省が認可する公益財団法人が主催する公式の研修で、16時間以上の受講が義務づけられています。
研修では以下のような内容を学びます。
- 医療制度と保険制度の基礎知識
- 臨床安全・リスク管理
- 施術所の衛生管理
- 職業倫理と法令遵守
研修を修了すると「施術管理者研修修了証」が交付され、5年間有効となります。
この証明書は、保険請求のための届け出に必須の書類となるため、大切に保管しておく必要があります。
追加手続きの重要性
これら2つの条件を満たし、さらに所定の書類を揃えて地方厚生局へ「受領委任取扱申出書」を提出することで、整骨院として保険適用施術が可能になります。
要件を満たしていないと、自費診療のみの整骨院となり、保険診療ができません。
そのため、柔道整復師の資格取得後も、開業を見据えてしっかりと準備していくことが重要です。
整骨院開業までのステップを完全解説
整骨院を開業するには、資格取得や手続きだけでなく、具体的な開業準備を着実に進めていくことが重要です。
開業後に「こんなはずじゃなかった……」と後悔しないためにも、事前の準備段階でやるべきことを明確にし、順序立てて行動することが成功への第一歩となります。
このセクションでは、「事業計画と資金計画の立て方」、そして「物件の選定から内装・設備準備」に至るまで、開業までの具体的なステップを詳しく解説します。
事業計画・資金計画の立て方
整骨院の開業を成功させるためには、「何となく始める」のではなく、明確な事業計画と現実的な資金計画を立てることが不可欠です。
誰に、どんなサービスを、どのように提供するのかを明文化することが、理想の整骨院を形にする第一歩となります。
事業計画で考えるべきポイント
整骨院の事業計画では、以下のような項目を具体的にまとめましょう。
【事業計画書に盛り込むべき項目】
| 項目 | 内容の例 |
| 開業の目的 | 地域密着型の整骨院として、交通事故や慢性痛のケアを提供 |
| サービス内容 | 保険施術＋自費メニュー（骨盤矯正・姿勢改善など） |
| ターゲット層 | 主婦・ビジネスマン・スポーツ経験者など |
| 開業場所の特徴 | 駅近、商店街沿い、学校や会社の多い地域など |
| 経営戦略 | チラシ配布・LINE予約・紹介制度の導入 |
| 売上と経費予測 | 月間売上・固定費・変動費・利益の想定 |
このように、ターゲットの明確化や地域ニーズとのマッチングが、事業計画書を作る際のカギになります。
また、融資を受ける場合にも、金融機関や商工会議所に提出するために具体性と説得力のある事業計画書の作成が必要です。
開業にかかる資金の目安
整骨院を開業する際の資金は、平均して700万円〜1,000万円前後が目安と言われています。
【整骨院開業に必要な資金内訳（例）】
| 費用項目 | 目安金額 |
| 物件取得費（保証金・仲介手数料など） | 150,000〜500,000円 |
| 内装・看板工事費 | 1,500,000〜4,000,000円 |
| 医療機器・備品費 | 2,000,000〜3,000,000円 |
| 広告宣伝費 | 300,000〜800,000円 |
| 運転資金（3か月分） | 1,000,000〜2,000,000円 |
このように費用は幅広く、テナントの条件や導入機器のグレードによって大きく変動します。
開業資金の全額を自己資金でまかなうのは現実的でないことが多いため、日本政策金融公庫などを通じた融資の利用も視野に入れるべきです。
資金調達の方法
資金調達は以下のような方法を組み合わせるのが一般的です。
- 自己資金
- 金融機関からの融資（日本政策金融公庫・地方銀行など）
- 助成金・補助金（小規模事業者持続化補助金など）
自己資金は全体の30％前後が望ましいとされ、残りを融資でまかなうのがセオリーです。
金融機関にとっては、自己資金の有無が返済能力の目安にもなるため、可能な限り貯蓄を活用して開業に備えると良いでしょう。
物件選定と内装・設備準備
開業の成否を左右するもう一つの重要な要素が「物件選び」と「内装・設備の準備」です。
どれだけ良い技術やサービスがあっても、立地が悪ければ集客は難しくなります。
そのため、物件の選定段階でしっかりと戦略を練ることが非常に重要です。
物件選びで意識すべきポイント
物件を選ぶ際は、以下のチェックポイントを参考にしましょう。
【物件選定のチェックリスト】
- 駅からの距離・交通アクセス
- 人通りの多さ（昼夜の違いも確認）
- ターゲット層が多く住む地域か
- 近隣に競合の整骨院が多すぎないか
- 駐車場・駐輪場の有無
- 家賃と予算のバランス
- 構造設備基準を満たしているか（施術室・待合室の面積など）
特に、構造設備基準（施術室6.6㎡以上、待合室3.3㎡以上など）をクリアしていない物件はそもそも開設届が受理されません。
契約前に保健所へ図面を持ち込み、事前相談しておくと安心です。
内装とレイアウト設計
内装工事では、次のようなポイントを意識することで、患者様にとって居心地の良い空間を作ることができます。
- 施術スペースはプライバシーを確保する（カーテンやパーテーションを使用）
- 清潔感を意識した色使い（白・ベージュ・木目など）
- 女性患者向けに更衣スペースを確保
- 子ども連れのためのキッズスペースの設置
また、照明は明るすぎず暗すぎず、リラックスできる光量に設定し、空調も季節問わず快適に保てるよう工夫が必要です。
必要な設備と備品の例
整骨院に必要な設備や備品には、以下のようなものがあります。
【施術所に必要な代表的な設備・備品】
- 施術ベッド（2〜4台）
- 低周波治療器・干渉波・超音波機器
- ホットパック・温熱療法器
- 患者用タオル・着替え・ロッカー
- 院内掲示用ポスター・保険案内
- カルテ管理システム（レセコン）
導入コストが高い医療機器はリースの活用も選択肢の一つです。
ただし、契約期間や途中解約の条件をしっかり確認しておくことが重要です。
届出と手続き、開業直前の準備
整骨院を開業する直前には、さまざまな「行政手続き」や「準備業務」が必要になります。
せっかく資格や物件をそろえても、届出が間に合わなければ保険請求ができず、開業日が遅れるリスクもあります。
また、集客やスタッフ確保といった経営のスタートダッシュを決めるための準備も非常に重要です。
この章では、整骨院を円滑にオープンするために欠かせない、届け出と直前準備のポイントを網羅的に解説します。
開業に必要な各種届出と申請
整骨院の開業には、「保健所」「厚生局」「税務署」など、複数の機関への届出が必要です。
提出するタイミングや必要書類を事前に把握しておかないと、手続きの遅れで開業日が延期されてしまう可能性もあるため、十分に注意が必要です。
必須となる主要な届出一覧
【整骨院開業時に必要な主な届出先と内容】
| 届出先 | 書類名 | 提出期限 |
| 保健所 | 施術所開設届 | 開業後10日以内 |
| 税務署 | 個人事業の開業届 | 開業から1か月以内 |
| 地方厚生局 | 受領委任の取扱い申請 | 開業前までに |
| 消防署 | 防火対象物使用開始届など | 開業前までに |
| 都道府県税事務所 | 事業開始等申告書 | 地域により異なる |
これらの届出は、提出先が異なり、提出期限や必要書類もバラバラなので、開業前に一括してスケジュール管理をしておくことが大切です。
受領委任制度の届出について
健康保険を取り扱いたい場合は、地方厚生局への「受領委任の取扱いに係る申出書」の提出が必須です。
この申請には以下の書類が必要となります。
【必要な書類例】
- 確約書（様式第1号）
- 申出書（様式第2号）
- 実務経験証明書
- 施術管理者研修修了証の写し
- 保健所の開設届写し（受理印あり）
提出書類の不備があると保険取扱い開始が遅れ、集客や売上に直結するため、チェックリストを作って対応しましょう。
開業届・青色申告承認申請書
整骨院を個人事業として開業する場合は、「個人事業の開業・廃業等届出書」を所轄の税務署へ開業後1か月以内に提出する必要があります。
また、節税メリットの高い「青色申告」を希望する場合は、青色申告承認申請書も同時に提出しておきましょう。
労働保険・雇用保険の届出
スタッフを雇用する場合は、以下の手続きも忘れず行います。
- 労働基準監督署：労働保険関係成立届・概算保険料申告書
- ハローワーク：雇用保険適用事業所設置届・被保険者資格取得届
これらの手続きが遅れると、保険未加入によるトラブルや指導対象になることもあるため、早めの対応が鉄則です。
開業直前の集客と採用準備
届出の準備と並行して、「どうやって来院者を集めるか」「スタッフはどう配置するか」も開業前の最重要タスクとなります。
開業日は整骨院のスタートラインであり、初動の集客が軌道に乗れば、その後の経営にも好影響を与えます。
集客のためにやるべき施策
整骨院の集客は、「オフライン」と「オンライン」の両面からアプローチすることが効果的です。
【開業直前に実施したい集客施策】
- ホームページの開設（開業日・診療時間・料金などを明示）
- Googleビジネスプロフィール（旧：Googleマイビジネス）の登録
- SNS運用（InstagramやLINE公式などで認知拡大）
- ポスティングチラシ・近隣へのダイレクトメール
- プレオープンイベントや無料体験キャンペーン
特にGoogleビジネスプロフィールは、地域名＋整骨院で検索された際の上位表示に直結するため、必ず開業前に登録しておきましょう。
また、チラシを作成する場合は、【広告ガイドライン】に抵触しないように「施術内容」や「効果効能」の記載に注意が必要です。
採用とスタッフ体制の整備
もしスタッフを採用する場合は、以下のような準備を行いましょう。
- 求人サイトや専門学校への求人票の提出
- 面接・内定連絡・雇用契約書の作成
- 業務マニュアルの整備と事前研修
特に最近は、柔道整復師の人材確保が難しくなってきているため、自費メニューを強化して他資格者（整体師・鍼灸師・理学療法士など）の活用も視野に入れることがポイントです。
【採用を成功させるコツ】
- 勤務条件を具体的に提示（シフト制・給与・業務内容）
- 働きやすさややりがいをしっかり訴求
- 開業ビジョンや理念を面談時に共有する
人材は「院の顔」となるため、技術だけでなく人柄・接遇面も重視して選考を行いましょう。
届出も採用も集客も、開業前はやることが山積みですが、ひとつひとつ確実に準備を進めることで、不安を減らし自信を持って開業日を迎えることができます。
開業後の成功に向けた運営と支援活用
整骨院は開業したら終わりではありません。
むしろ、本当のスタートは「開業後の運営」にあると言えます。
どれほど立派な設備を整えても、運営がうまくいかなければ患者は定着せず、収益も安定しません。
この章では、開業後に経営を軌道に乗せるために押さえておきたいポイントと、整骨院経営を支える外部支援の活用法について詳しく解説します。
整骨院経営で押さえるべきポイント
整骨院を安定的に運営していくには、単に施術スキルが高いだけでは足りません。
経営者として「売上・集客・スタッフ管理・サービスの質」など多岐にわたる課題を的確にコントロールする力が求められます。
利益を生み出すための基本方針
まずは、整骨院経営において利益を残すための「3つの視点」を確認しましょう。
【利益体質をつくるための視点】
| 視点 | 内容 |
| 売上の最大化 | 来院者数を増やす・自費メニューで単価アップ |
| 経費の最適化 | 固定費を抑え、無駄な支出を削減 |
| リピート率の向上 | サービスの質と接遇を高めて再来院を促進 |
この3点をバランスよく高めることが、黒字経営の秘訣です。
自費施術の導入と単価アップ戦略
近年、健康保険の審査が厳しくなり、保険施術だけに頼る経営はリスクが高まっています。
そのため、利益率の高い「自費メニュー」の導入が整骨院の経営において不可欠となっています。
【人気の自費メニュー例】
- 骨盤矯正・姿勢改善
- スポーツパフォーマンス向上プログラム
- 美容整体（小顔・ダイエット）
- 高濃度酸素吸入やEMSトレーニング
患者の悩みに合わせたオリジナルメニューを提供し、継続的な来院につなげる仕組み作りが重要です。
スタッフ教育と接遇向上
患者に選ばれる整骨院にするには、「施術の質」だけでなく「接遇」や「雰囲気」も評価対象となります。
特に、スタッフが複数名いる場合は、サービスのばらつきをなくし、接客マニュアルや研修制度を整備することがポイントです。
また、接遇力向上には以下のような取り組みが有効です。
- 受付や電話対応のロールプレイ研修
- お礼・挨拶・説明の3ステップ徹底
- 顧客満足度アンケートの実施と改善
患者の満足度が高まれば、口コミや紹介による集客効果も自然と広がっていきます。
数値で経営を見える化する
経営者として絶対に欠かせないのが「数値管理」です。
感覚だけで判断せず、以下のような数値を毎月確認・分析する習慣を持ちましょう。
- 月間売上・来院者数・単価・リピート率
- 施術別の売上比率（保険：自費）
- 広告費対効果（反響率・CPA）
これにより、問題点を早期に発見し、改善策を立てやすくなります。
開業支援サービス・業界団体の活用方法
整骨院を一人で運営していくのは、情報も多く、手続きも煩雑で非常に負担が大きくなります。
そこで活用したいのが、開業支援に特化したサービスや、柔道整復師向けの業界団体のサポートです。
開業支援サービスの役割
開業支援を行う企業や団体では、以下のようなサポートを提供しています。
【開業支援で得られるサポート内容】
- 物件紹介やテナント交渉の代行
- 事業計画書の作成支援・融資相談
- 内装やレイアウト設計のサポート
- 届出書類の作成代行
- 治療機器・備品の選定と割引仕入れ
- ホームページ・チラシ作成・広告戦略の提案
時間のない中で、これらを一括でサポートしてもらえるため、業務負担を大きく軽減できます。
また、開業後の運営支援として「経営コンサルティング」や「集客セミナー」を提供している会社も増えており、長期的に頼れる存在として活用が可能です。
業界団体への加入メリット
柔道整復師が所属できる業界団体（例：ジャパン柔道整復師会など）に加入することで、次のようなメリットがあります。
- 保険請求に関する指導やレセプト添削
- 受領委任制度の情報共有・サポート
- 講習会・セミナーへの優先参加
- 開業届出・行政対応の支援
- 療養費の当月振込や集金代行サービス
特に、保険制度は年々変更が多く、個人では対応しきれないこともあります。
そのため、法令遵守のサポートや書類チェックを受けられる業界団体の存在は非常に心強いです。
どの支援を選べば良いか？
支援サービスや団体を選ぶ際は、以下の点を比較・確認すると失敗を避けられます。
- 支援実績や利用者の口コミ
- サポートの範囲と料金
- 契約期間・解約条件の有無
- オンライン対応の有無（地方在住者にも便利）
中には高額なだけで効果が薄いコンサルタントも存在するため、慎重な見極めが必要です。
整骨院の経営は、開業した後が本当の勝負です。
経営視点を持ち、数字とサービスの両輪を強化することが、地域に根差した繁盛整骨院への第一歩となります。
また、自分一人で全て抱え込まず、外部の力を上手に借りながら進めることが、長期的な成功につながるコツです。
まとめ
整骨院の開業を目指すにあたっては、正確な情報収集と段階的な準備、そして確かな経営戦略が不可欠です。
資格の取得や届け出の手続きに始まり、物件の選定、資金計画、さらには開業後の集客や運営まで、あらゆる工程において「根拠ある行動」が成功へのカギとなります。
また、今後の整骨院経営では、施術者の働き方改革や自費メニューの充実、患者満足度の向上が重要テーマとなってきます。
そこで、私たち武蔵野メディカルシステムでは、これまで1,000件を超える整骨院・接骨院の支援実績をもとに、「売れる整骨院」の仕組みをトータルでご提案しております。
特に注目いただきたいのが、次世代EMS機器『時短君』の導入です。
【時短君が選ばれる3つの理由】
- 1回30分で深層筋まで刺激、施術効果が高い
- 省人化によって施術者の業務負担を大幅軽減
- 導入初月から月商アップの実績多数
効率的な施術環境を整えることは、経営者・施術者・患者すべての満足につながります。
開業準備中の方、すでに整骨院を運営されている方で「どの機器を導入すべきか悩んでいる」「開業後の運営が不安」という方は、ぜひお気軽にご相談ください。
Zoomでの個別説明会や無料相談も実施中です。
あなたの理想とする整骨院づくりを、現場目線で全力サポートいたします。
今こそ、「選ばれる整骨院」を一緒に実現していきましょう。